マイケル・ジャクソンの思想

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福島原発:「正確な知識を持って欲しい」のは、お前らだ!

生体内における化学反応は、精妙に構成され、0.5~2.0電子ボルトというオーダーで運営され、電子の移動距離も数オングストローム(1/100,000,000cm)という距離にとどまっている。我々の身体は「神殿」なのである。

それに対して放射線は、その十倍あるいは百万倍、数十~数十万電子ポルトというエネルギーを持ち、電子はミリメートル、センチメートル、メートルというオーダーで移動する。

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「この電子は、原子の大きさよりはるかに大きな距離を跳梁し、いかなる結合をも切断する能力をもっている。生化学系では、化合物の特別な空間的配置によって、反応が微妙にコントロールされている場合が多い。高速電子はこの微妙な空間的配置におかまいなく、どこででも何でも破壊してしまう。」(ゴフマン『人間と放射線』40頁。)
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放射性物質を一分子でも体内に取り込んでしまえば、身体の中にこの乱暴者を抱え込むことになる。これが「正確な知識」というものだ。これまでの核実験やチェルノブイリのために、私たちの身体には既に、かなりの人工放射性物質が取り込まれており、神殿は乱されている。今回の事故は、我々の至近距離で生じた、神殿への冒涜なのである。それをなぜ平気でいられるのか。

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また現在、1ミリシーベルトとされている年間被曝限度量についても「100ミリシーベルト以下では、健康に影響はないというのがICRPの公式的な見解だ」として、見直しを議論すべきだという見解を示した。
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と言っているが、

http://ameblo.jp/anmintei/entry-10832471175.html


で論じたように、これはとんでもない嘘である。日本放射線技術学会の関係法令等検討小委員会の出した報告から再度、引用しておく。

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低線量放射線におけるヒトの健康影響においては,確定的影響は起きない.低線量被曝において起こる可能性は,確率的影響である.発癌など確率的影響は,環境影響との複合影響と考えられ,線量と線量率が低くなるほど,発癌の誘発リスクは小さくなる.しかし,低線量における発癌リスク評価の基礎となっている日本の原爆生存者に対する疫学調査からは,低LET放射線に関して約50~100mGy以下での過剰リスクの有無を証明することは期待できない.

一方,分子遺伝学から疫学研究を補足すると,ヒトおよび実験動物の発癌の機序は細胞核染色体中のDNAが標的であることが証拠付けられている.照射を受けた細胞にはDNA損傷を修復する能力があり,変異や発癌リスクが軽減されることを示す証拠は数多く発表されている.

しかしながら,放射線照射によるDNA損傷は複雑であり,損傷を正確に修復することは非常に難し
い.これらの結果をまとめると,細胞中のDNA損傷修復作用は放射線による発癌リスクを相当に軽減するという説は大いに考えられるが,現在までの知識では低線量における発癌リスクは,その修復機能によってすべて消失すると考えるまでには至っていない.

結論としてICRPは,確率的影響のしきい線量は存在しないとする仮説を支持し,低線量・低線量率の被曝においても,放射線防護上の確率的影響は線量とともに増加すると考えている.
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つまり、ICRPは、1ミリシーベルトどころか、どんなに少ない放射線でも影響がある、という仮説を支持してるのである。どうして平気でこんな嘘をつけるのかというと、おそらく、

http://ameblo.jp/anmintei/entry-10833416702.html


で見たように、日本原子力学会の嘘を孫引きしているのではないかと思われる。

(追記:と思ったら、「放射線防護について勧告する国際放射線防護委員会(ICRP)の委員、丹羽太貫・京都大名誉教授が基調講演」とあるので、こいつは、ICRPの委員なのだ!どうして「線形しきい値なし仮説」と、「100ミリシーベルト以下は安全」という「しきい値仮説」とを、頭の中で両立させられるのか、私には理解できない。)

東大でもそうだが、医学部の連中というのは、差別意識が強い。自分たちは一般の東大の連中とは違う、と思っている。たとえばスポーツクラブなども、全て「鉄門」という名前をつけて、普通の学生とは別になっている。「鉄門野球部」「鉄門サッカー部」「鉄門テニス部」とかいう具合である。

大学のキャンパス内には自分たちを更に囲うような塀を作ってはいけない、というルールが東大にはあるのだが、医学部のある建物は古い塀を残してあった。その建物を改修する際に、この塀も改修しようとしたので、「この際、取り払うように」と勧告を受けたら、医学部は「塀には手をつけないで残します」と言った。どうしても、自分たちを区切りたいのである。

そういう差別的な人間は、思考力が弱る。なぜなら、何かから目を背ける姿勢を維持していては、科学的思考を展開することができないからだ。そうすると、自分の周囲の自分の立場を左右できる人間に右顧左眄することになる。自分の頭で考えないで、業界で言われていることを「正しい知識」と鵜呑みにするようになる。原子力安全欺瞞用語体系はその一種だが、医学も相当なものである。




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「生活、今まで通りに」 放射性物質の専門家ら講演会
産経新聞 3月30日(水)7時57分配信

拡大写真
【原発講演会】大野和子・京都医療科学大学教授(写真:産経新聞)
 ■母乳、与えても大丈夫 「被曝者」軽く使わずに

 東京電力福島第1原子力発電所の事故で、放射性物質(放射能)への動揺が広がっている。水道水や農産物からは暫定基準値を超える放射性物質が見つかり、被曝(ひばく)の相談も増えた。そんな中、放射性物質や放射線医療の専門家らが集まった「福島原発災害チャリティー講演会」(主催・医療放射線防護連絡協議会)がメルパルクホール(東京)で開かれた。専門家らは「健康被害のリスクはきわめて低い」「正確な知識を持ってほしい」と訴えた。

 講演会では、専門家の立場から放射線防護について勧告する国際放射線防護委員会(ICRP)の委員、丹羽太貫・京都大名誉教授が基調講演を行った。放射性物質について説明し、福島県の住民も他都道府県の住民も健康被害を受けるリスクがきわめて低い理由を科学的に説明した。

 また現在、1ミリシーベルトとされている年間被曝限度量についても「100ミリシーベルト以下では、健康に影響はないというのがICRPの公式的な見解だ」として、見直しを議論すべきだという見解を示した。

 このほか、4人の専門家が講演を行い、その後、丹羽氏らとパネル討論を行った。会場には医療関係者ら約150人が集まり、パネリストとなった講演者らに質問した。

 また、募金も行われ、参加者から義援金計24万4538円が寄せられた。福島原発に関連する機関や事故の対処に努める機関に送られる予定。

 パネル討論の詳細は以下の通り。

 □講演者ら

 丹羽太貫・京都大学名誉教授

 香山不二雄・自治医科大学教授

 清哲朗・元厚生労働省医療放射線管理専門官

 大野和子・京都医療科学大学教授

 菊地透・医療放射線防護連絡協議会総務理事

 ≪司会・進行≫

 中村仁信・日本医学放射線学会防護委員長

 ▼4分の1程度

 会場の参加者「被災者から『乳児に母乳を飲ませているが、放射性物質が母乳に蓄積されないか』と相談を受ける。『母乳が不安ならミルクに変えなさい』という報道もある」

 菊地透氏「母乳を与えるべきでないというニュアンスなら、それはウソ。母乳はすばらしいもの。お母さんが放射性物質を取り込んだとしても、お母さんの体がフィルターになっているので、母乳の放射性物質のレベルは下がる。それに、そもそもお母さんの体に取り込まれる放射性物質自体も少ない」

 大野和子氏「(放射性物質の母体からの)母乳への移行率は、4分の1程度といわれる」

 参加者「福島県の牛から放射性物質の基準を超えた生乳が出たということだが、福島県に住むお母さんも同じ空気を吸っている」

 香山不二雄氏「牛で放射性物質がどのように吸収されたか。福島県の空気に現在、どれくらい濃度があるか分からないが、(呼吸器ではなく)消化管から吸収されたのではないか。(母乳に蓄積という話は)女性の母乳にダイオキシンが含まれていたという問題から類推して出てきたのかもしれない。ダイオキシンは(人間の体に含まれる脂などに溶けやすい)脂溶性物質だが、放射性物質はそういうことはなく、(母乳における)濃度が高いことはない」

 清哲朗氏「放射性ヨウ素は分子量が大きく、重いので地面に落ちるのではないかと思う。空気中にいつまでも漂っているという考え方には賛同しかねる」

 ▼洗濯物も平気

 参加者「私は助産師で、普段から育児製品を煮沸して消毒するよう勧めている。煮沸は安全か」

 菊地氏「放射性物質は煮て濃縮されるということはない。水中にあるものだから、熱すると気化するだけ。今までやっている通りやってもらえばいい」

 大野氏「放射性物質は水に溶けているわけではなく、混交しているだけ。濃縮されていくということはない」

 菊地氏「このほか、洗濯物を外に干していいかとか、外で履いた靴はポリ袋に入れるとか、よくメディアで言われている。専門家がコメントしているものもあるが、『余裕があれば…』という前提で少しコメントすると、その部分だけが大きく掲載されてしまう。私は日常通りにやっていくのがいいという考えだ」

 参加者「行政機関や研究機関などで、発表される(放射性物質などの)数値が異なったり、後から修正されたりする。何とかならないか」

 菊地氏「そのために今回のような講演会をしている。専門家集団が共通の認識を持って動くようにすべきだ」

 清氏「そして、私たち専門家団体がそれを周知していくことが重要だ」

 ▼汚染といえるか

 司会・中村仁信氏「原発の近くまで行って正確な報道をしたいというマスコミや、もっと近くまで行って被災者を助けたいというボランティアもいる。私は被曝の基準値1ミリシーベルトは低すぎるのではないかと考えている」

 丹羽太貫氏「『汚染』という言い方も気になる。コンタミネーション(汚染、汚染物質)というと捨てるものというイメージで、われわれはすぐにレッテルを貼ってしまう。同じように、このレベル(の放射性物質の濃度)で、福島県の人を『被曝者』というとおかしくなる。それをいうなら、『日本国民が被曝者』『世界中が被曝者』といわなければならない。『汚染』『被曝者』という言葉は軽々しく使ってもらいたくない」

 参加者「しかし、自然界には存在しない(人工的な)放射性物質が出ているのだから、『汚染』と言わざるを得ないのではないか」

 丹羽氏「『汚染』という言葉は強すぎる」

 参加者「野菜から検出された放射性物質は、健康への影響とはほとんど関係ないレベルということだが、出荷制限、摂取制限が行われている。そうならないために何かすべきではないか」

 大野氏「専門家が阻止すべきだということだが、これから、容認できる放射性物質の濃度を決めていかなければならない。(ほかの農産物にも暫定基準値以下の放射性物質が含まれていることが知られ)、私たちも一般の人から、『こんなに含まれているなんて、隠していたでしょう』といわれる。まずは、あらゆるものに含まれていることを多くの人が知っていることが重要だ」
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